「雪山テクノロジーコンソーシアム」発足

2020.02.25（火）	ウィンタースポーツのフィールド課題をテクロノジーで解決する「雪山テクノロジーコンソーシアム」発足、業務効率・来場体験価値向上に向けた取り組みを研究(日本スキー場開発)

2020.02.25（火）

ウィンタースポーツのフィールド課題をテクロノジーで解決する

「雪山テクノロジーコンソーシアム」発足、業務効率・来場体験

価値向上に向けた取り組みを研究(日本スキー場開発)

日本スキー場開発(株)(本社長野県北安曇郡)は、音声コミュニケーションプラットフォームを展開する(株)BONX(本社東京都世田谷区)と、クラウドサービスプロバイダー(CSP)の(株)ウェブインパクト(本社東京都千代田区)と共に「雪山テクノロジーコンソーシアム」を発足する。　

左から日本スキー場開発の鈴木、BONXの宮坂氏、ウェブインパクトの高柳氏

　スキー場を取り巻く環境は劇的に変化しており、ウィンタースポーツ産業は多くの課題を抱えている。その一方で日本は世界的に見ても有数の降雪量を誇るウィンタースポーツの聖地で、日本のパウダースノーへの注目は国際的に高まっており、日本のスキー場にはまだまだ大きなポテンシャルが眠っていると考えている。
   「雪山テクノロジーコンソーシアム」は、ウィンタースポーツ産業が抱える課題をテクノロジーの力で解決することを目的とし、発券やリフト運用をはじめとするスキー場業務を改善することで、課題解決や来訪者の体験価値向上に向け取り組んでいく。
　「雪山テクノロジーコンソーシアム」は今後も加盟する企業•団体を増やし、イノベーションを加速させると共に、テクノロジーの力でスキー場にイノベーションを起こし、日本の雪山が持つポテンシャルを解放することを目指している。
   スキー場には発券、リフト運営、駐車場、レストランなど、労働集約的業務が多く存在する。冬季のみの季節労働も多く、働き手の確保することは急務となっている。「労働力不足」を解決すべく、テクノロジーを活用した取り組みを着手するためにも、今回の取り組み研究していく。
・発券システムのデジタル化•セルフ化
・運用でのコミュニケーション効率化
・技術育成
・国際化対応
   様々な場面でのテクノロジー活用の可能があり、スキー場側の考えに留まらず他事業種との連携により改善が加速すると考える。また、ウィンタースポーツをこれまで以上に楽しんでいただくために、『BONX Grip』のトライアル機会をつくり、従来のスキーリゾートの楽しみ方をアップデートする取り組みも実施検討をする。

＜「雪山テクノロジーコンソーシアム」各社内容＞
●BONX
   スノーボード中に話したいというニーズから生まれた「世界で最も多目的な現場クルー向け音声グループコミュニケーションテクノロジー」を提供する日本発スタートアップ。レジャー用途のみならず、法人向けサービス『BONX for BUSINESS』や外部システムとの接続が可能になるミドルウェア『bonx.io』をリリースし、現在では高級ブランド店舗から工事現場まで幅広い業務シーンで利用されている。
   日本スキー場開発とタイアップしてウィンタースポーツをもっと楽しくするアイテムとして、『BONX Grip』を2017-18シーズンよりプロモーション開始。白馬エリア内でBONXバスやBONXゴンドラを走らせるだけでなく、スノーボードの神様として尊敬されるテリエ•ハーコンセンを招いた「BONX presents RIDE with Terje」を栂池高原スキー場にて開催する。
   2019-20シーズンからはスキー場運営で『BONX for BUSINESS』の活用を開始する。レストラン、リフト運営、チケット売り場、コース造成など、労働集約的な側面の強いスキー場内の様々な現場においてコミュニケーション改善を計画中だ。
(株)BONX(BONX INC.)
代表：宮坂貴大
本社所在地：東京都世田谷区駒沢4丁目18-20
https://bonx.co.jp/

●WEB IMPACT
   1994年創業、25年以上の経験を持つ老舗ソフトウェア開発ベンダー。大手ポータルサイトやECサイトなど、極めて大規模でクリティカルな開発を得意とする開発会社である一方、中小企業向けのクラウドサービスを独自で開発し販売まで行うクラウドサービスプロバイダーの側面も持つ。昨今は取締役ファウンダーの高柳寛樹氏の陣頭指揮のもと、リゾートTechに力を入れており国内のスノーリゾートで利用されている「QuickGate ™️ 」もその一貫の取り組みだ。高柳氏が教鞭をとる立教大学大学院のビジネススクールではこうした経験をベースに「観光地域経済論」などの講義も展開し、理論と実践の両方からリゾートのIT化(リゾートTech)に力を入れている。
   今19-20ウィンターシーズンには、SKIDATA製キャッシュレス自動発券機と連携するQRコードリフト発券オンラインシステム「Quick Gate ™️ ](https://www.quick-gate.site/)を開発、リリース。日本最大のウィンターリゾートHAKUBA VALLEYを筆頭に国内15スキー場で導入した。「QuickGate™」はリフト券以外のスノーリゾートにおけるレンタル、スクールといった商品販売のオンライン化も実現するため、今コンソーシアムが提唱するスノーリゾートにおける労働力不足をテクノロジーで解決できるツールとして今後の機能拡張が注目されている。
(株)ウェブインパクト(WEBIMPACT,INC.)
代表：取締役ファウンダー•高柳寛樹/代表取締役•澤田剛治
設立：2014年11月
所在地：東京都千代田区神田須田町2-2-2 https://www.webimpact.co.jp https://www.quick-gate.site/

●日本スキー場開発
   自然・顧客・地域社会のハッピートライアングルの輪を拡げていくこをと経営理念に掲げ、現在国内で8つのスキーリゾートの経営・運営を行っている。2012年に白馬エリアへ本格的に進出した後は、海外へのプロモーション・アプローチに力を入れるとともに、白馬で複数あるスキー場を一つのリゾートとして捉えたHAKUBA VALLEY構想の実現にむけ積極的に関わる。18－19シーズンより、世界有数のスキーリゾートである米コロラドVAIL RESORTSが展開するアライアンス、EPIC PASSとHAKUBA VALLEYが提携するなどグローバル展開は加速し、ウィンターシーズンは世界中から多くのスキー客が訪れるエリアとなっている。
   また、昨今の自然環境の変化によりますます降雪の時期や量が安定しなくなるなかで、スノーマシンを活用したスノーメーキングや、ゲレンデ上部からオープンするための取り組みなど、スキーシーズンの期間を安定させていくことに注力するとともに、春から秋にかけた期間をグリーンシーズンと定義し、恵まれた自然環境や景観を活用した様々な事業に取り組むことで、グループ全体で通年型のマウンテンリゾート化を目指している。
日本スキー場開発(株) https://nippon-ski.jp/
本社：長野県北安曇郡白馬村大字北城6329-1
東京事務所：東京都渋谷区渋谷2-12-15 日本薬学会長井記念館3F

＜日本スキー場開発グループスキー場＞
HAKUBA VALLEY 鹿島槍スキー場(長野県大町市）
https://www.kashimayari.net/snow/